データベース「世界と日本」の説明

データベース「世界と日本」（代表：田中明彦）
【ご寄付はGRIPS基金へ】

データベース「世界と日本」は、文部省（文部科学省）科学研究費補助金・独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金で行われたいくつかのプロジェクトの成果の一部を広く活用していただくために作成中のデータベースです。現在のところ、

『日本政治・国際関係データベース』

『データベース２０世紀・２１世紀年表』　（2008/4/16　Ver15.1に更新）

『略語データベース』

の三つのデータベースからなっています。どのデータベースについても、ご自身の責任においてご活用いただいて結構ですが、収録データの一部を活字、電子メディア、その他のメディアに転載する場合には事前に文書で許可を得てください（本頁最下行に電子メールアドレスがあります）。いずれのデータベースも、データベース全体の転載は原則として許可しません。

それぞれのデータベースの概略は以下のとおりです。

『データベース２０世紀・２１世紀年表』
　１９００年から２００６年１２月までの期間における世界情勢および日本国内情勢を対象にした年表です。このデータベースは、１９９２年度から１９９４年度における文部省科学研究費補助金重点領域研究「戦後日本形成の基礎的研究」（代表渡邉昭夫）および１９９５年度から１９９７年度における科学研究費補助金「研究成果公開費」（代表渡邉昭夫）の支援をえて「戦後日本総合年表」として作成され、１９９９年３月まで本サイトで公開してきたものを、１９９８年度から２０００年度科学研究費補助金「研究成果公開費」（代表渡邉昭夫）の支援で、さらに発展させ、２００５〜２００７年度科学研究費補助金「研究成果公開促進費」（代表田中明彦）の支援で２１世紀まで期間を延長したものです。２０世紀、２１世紀に関する最も詳細で使いやすい年表データベースの一つであろうと自負しています。
　このデータベースでは、時期や検索単語を指定することで、必要な項目からなる年表が作成できます。検索は、基本的には、年表のそれぞれの事項の本文の全文検索です。本文に載っていそうな単語でもって、事項を選ぶことができます。また、結果には表示されませんが、それぞれの事項についての国名フィールドも検索されますので、本文には「米国」とか「日米関係」としかのっていない事項も、「アメリカ」とか「日本」といれることで抽出できます。この「隠し国名フィールド」で使われる国名リストについては、ここに一覧があります。日本についての事項を検索する際は、かならず検索欄に「日本」といれてください。検索は時期を指定することもできます。また、特定の日時を指定することもできます。さらに、特定の日（たとえば誰かの誕生日）に何があったかを検索することもできます。このデータベースを作成するのに参照した文献のリストは、ここにあります。
　なお、年表作成に際して諸資料間に矛盾や不明点がある場合にはできる限り調査を行っておりますが、なお解決できていないものがあります。こちらに掲載しておりますので、ご存知の方はお教えいただければたいへんありがたく存じます。

『日本政治・国際関係データベース』
　このデータベースは、日本政治および日本を取り囲む国際関係を研究・分析するための基礎的文献資料を体系的に収集したものです。国際政治の基本文書に加え、帝国議会・国会における総理大臣演説、国会での外務大臣・財務大臣（大蔵大臣）・経済企画庁長官の演説、戦後に国会外で総理大臣および外務大臣が行った演説、国連総会で日本政府代表が行った演説、１９７５年から開始された主要国首脳会議（サミット）の関連文書、さらには日本の安全保障政策、日米関係、日中関係、日本と朝鮮半島関係、日本とロシア関係、日本と東南アジア関係、中国と韓国関係に関する資料、地球環境問題資料集などが、網羅的に収集されています。日本政治や国際関係に登場する重要な文書や演説の多くは、本データベースの中に収められています。
このデータベースの作成は、１９９２年度から１９９４年度における文部省科学研究費補助金による重点領域研究『戦後日本形成の基礎的研究』（代表渡邉昭夫）、
１９９５年度から２００１年度における文部省科学研究費補助金「研究成果公開促進費」（代表田中明彦）の交付を受けて行われました。
２００２年度から２００４年度と２００８年度は独立行政法人日本学術振興会科学研究費補助金「研究成果公開促進費」（代表田中明彦）の交付、
２００９年度は東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費及び独立行政法人日本学術振興会２００９年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）の交付を受けて行われました。
２０１０年度は東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費及び独立行政法人日本学術振興会２０１０年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）の交付を受けて行われました。
２０１４年度の本データベースの拡充は東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター機関推進プロジェクト「センター重点プロジェクト」予算と、東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費の交付を受けて行われました。
２０１５年度はナラアイエンシ（株）からの寄附金、東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター機関推進プロジェクト「センター重点プロジェクト」予算、東京大学東洋文化研究所・松田康博の研究費からの交付を受けて行われました。
２０１６年度は独立行政法人日本学術振興会２０１６年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）、ナラアイエンシ（株）からの寄附金、東京大学東洋文化研究所・田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター機関推進プロジェクト「センター重点プロジェクト」予算からの交付を受けて行われました。
２０１７年度はナラアイエンシ（株）からの寄附金、独立行政法人日本学術振興会２０１７年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学（GRIPS）・田中明彦の研究費からの交付を受けて行われました。

２０１８年度の本データベースの拡充は独立行政法人日本学術振興会２０１８年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）、ナラアイエンシ（株）からの寄附金、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学（GRIPS）田中明彦の研究費、政策研究大学院大学（GRIPS）「政策研究と政策形成のためのエビデンス情報拠点の構築」の研究費からの交付を受けて行われました。
２０１９年度の本データベースの拡充は独立行政法人日本学術振興会２０１９年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）、ナラアイエンシ（株）からの寄附金、政策研究大学院大学（GRIPS）田中明彦の研究費、政策研究大学院大学（GRIPS）政策研究センターリサーチ・プロジェクト予算、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学（GRIPS）政策エビデンス拠点事業費からの交付を受けて行われました。
２０２０年度の本データベースの拡充はナラアイエンシ（株）からの寄附金、政策研究大学院大学（GRIPS）田中明彦の研究費、政策研究大学院大学（GRIPS）政策研究センターリサーチ・プロジェクト予算、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学（GRIPS）政策エビデンス拠点事業費からの交付を受けて行われました。
２０２１年度の本データベースの拡充は独立行政法人日本学術振興会２０２１年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）、ナラアイエンシ（株）からの寄附金、政策研究大学院大学（GRIPS）田中明彦の研究費、政策研究大学院大学（GRIPS）政策研究センターリサーチ・プロジェクト予算、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算、政策研究大学院大学（GRIPS）政策エビデンス拠点事業費からの交付を受けて行われました。
２０２２年度の本データベースの拡充は独立行政法人日本学術振興会２０２２年度科学研究費補助金（研究成果公開促進費）、政策研究大学院大学（GRIPS）田中明彦の研究費、東京大学東洋文化研究所附属東洋学研究情報センター予算からの交付を受けて行われます。

『略語データベース』
『データベース２０世紀・２１世紀年表』作成作業に伴って作成された、現代略語データベースです。いわばバイプロダクトとして出来上がったデータベースで、依然として、きわめて不十分です。とりわけ、略語の意味はわかっても原語の正式名称が不明なものが数多くあります。ご存じの方は、是非ご教示ください。

おことわり
データベース作成にあたっては、細心の注意を払いましたが、誤記、誤字、脱字その他の誤りが完全に存在しないことは、保証できません。データベース利用に際して、それらの誤りからいかなる結果が生じても、データベース作成者は、いかなる責任も負いませんので、利用ないし言及にあたっては、その点を留意してください。もちろん、誤記その他誤りについては、常に訂正する用意がありますので、それらを発見した場合、以下にご連絡、ご指摘いただければ幸いです。

協力者へのお礼
なお、データベース作成には、多くの方々からのご協力を得ました。心よりお礼申し上げます。

以上　(2018.7.5 改訂)

政策研究大学院大学
　田中　明彦

【このHPに関する問い合わせ先】
■データベース作成担当者宛：dbwldjpn●grips.ac.jp （●を@に書き換えてください）
・申し訳ありませんが、実質的調査依頼にはお答えできません。
・尚、このHPに関する問い合わせ以外にはお答えできません。